(日本語) 企業のメンタルヘルス費用は、経営を圧迫しないのか?

タイトルのようなことを、よく企業の社長さんや人事の方々から聞かれます。

結論から言えば、効果はあるのですがなぜ、効果があるといえるのかご紹介したいと思います。

どれほどの費用対効果か

ある研究では、「EAPへの投資投資1ドルに対して5~7ドルの効果」という結果が出ています。日本ではようやく普及し始めたばかりのEAP(従業員支援プログラム)ですが、アメリカでは40年以上昔から一般的に企業でのメンタルヘルスが取り入れられ、研究も進んでいます。

①大企業50社がEAPを導入した結果、平均してメンタルヘルス不調による欠勤が20%減少、売り上げが14%上昇
②ボーイング社がEAP導入によりメンタルヘルス関連の経費28%減少、メンタルヘルス不 調による入院従業員数47%減少

もちろん、EAPと年間契約を結ばれている場合は、社内の担当者の方が対象となる方に、「EAP使ってね!」とがんばってアナウンスをして頂くことは必要です。しかし、それがきちんとできていて、必要なときにEAPサービスを利用してもらえれば、決して悪くない費用対効果になるということです。

EAPで何が得られるの?

一番は、社員の方々がうつ病などの精神疾患(それに近い状態を含む)になってしまうことを防げるということでしょうか。

当然、ストレスによる欠勤が多かったり、社員の定着率が低いことは企業にとって死活問題です。

メンタル不調者がいなければEAPはいらないのか。

答えは NO です。

表面化していないだけで、「抑うつ傾向」「軽度うつ病」などの症状を抱えている方は、社内に結構いるものです。そういった方は、上司や人事部との面談だけでは発見が難しく、こっそりとEAPに相談されていることも多いです。

多くの場合、こうした抑うつ状態の方は仕事においてよいパフォーマンスを出すことができず、以下のような問題を抱えることがあります。

①業務遂行力の低下・ミスの多発、②欠勤・遅刻の増加、③職場での対人関係のトラブル、④職場内のコミュニケーションの悪化、⑤創造性や覇気・やる気の低下、⑥職場の雰囲気の悪化、⑦職業倫理の低下

こうした方々が、健康になり最高のパフォーマンスを発揮できれば、会社にとっても影響が大奇異ことは明白です。

メンタルヘルスは誰の為にあるのか?

社員一人ひとりが健康でいるためではありますが、企業としては「業績のためのメンタルヘルス」という側面が大きいでしょう。

EAPを導入するにはどうしたら良いか?

まったく、メンタルヘルスについて考えてこなかった場合、どこから手をつければ良いのか分からないでしょうか。

しかし、メンタルヘルス関連の勉強会やセミナーは多数開催されています。まずは、そのいくつかに参加して企業のメンタルヘルスについて知識を蓄えることが重要です。

また、私どもShenergyWorksでも個別に説明の場を設けさせていただいております。どんなご質問でも結構ですので、ご用命の際は下記の問い合わせフォームをご利用下さい。